宿泊料金の設定は、多くの貸別荘業者が営業で生計を立てている以上、当然経営が成り立つものでなければなりません。

 では、どのようなところで、コストダウンを計るのでしょうか。そして、そのコストダウンの問題点を探って見ます。

1 別荘の建物によるコストダウン

 コストダウンの一般的なものは、古い建物を貸別荘として使うことでしょう。手入れがされ、室内が丁寧に清掃・管理されていれば、問題はないものと思います。老舗の旅館など、古い建物(古すぎる場合は別)でも問題ないことと同じです。料金が安くても、清掃・管理がきちんとなされているかが、ポイントです。

2 人件費の削除

 今流行のリストラと言ったところでしょうか。特に大手の業者は、シーズン期は、大量の宿泊者を受け入れるために、「アルバイト」の人たちを多く雇っているケースがあります。

 しかし、短期の「アルバイト」の場合、管理に不慣れなことや、低賃金だった場合の士気の低下などが考えられる上、お客様の苦情を直接聞きにくい立場にあるという問題点もあります。

 たくさんの別荘を抱える業者の場合は、この点の注意は必要です。

3 集客業務の効率化

 宿は、どのようにして宿泊のお客様を集めるのでしょうか。

 旅行代理店、雑誌広告などの有料集客手段がまず考えられますが、当然コストがかかります。

 その点、宿がインターネットを利用し、直接ホームページで集客しているケースでは、コストがほとんどかかりません。口コミやリピーターと同じく、宿泊料金を下げる有効な手段です。

 余談ですが、集客を多様な手段に頼っている宿の場合、インターネット割引があるかがポイントです。これがない場合は、すべて浮いた経費は、宿の利益となります。

 大手旅行代理店のホームページをチェックして、宿のオリジナルページの料金と比べてみましょう。最低でも、10%の割引がないと、ネットで宿探しをする利点が半減してしまいます。

4 ホームページによる集客の問題点

 容易に、低コストで集客ができるようになり、ホームページを持つ宿が多くになりました。個人の方も、掲示板やご自分のホームページで、自己所有の別荘を貸別荘として貸し出すケースも増えました。非常に低料金を出されている方も多いようです。

 以下、個人で別荘を貸し出す場合の問題点を挙げてみます。

@ 違法営業の可能性

 身内に貸したり、知人に貸すといった程度ならともかく、不特定多数の方を相手に貸し出す場合は、各種の法律の許可を得る必要があります。罰則も規程されていますので、万一の場合、お客様に迷惑がかかります。個人別荘オーナーの方は正規に許可を取ることをお勧めします。

A 運営者と管理者が離れている場合の管理

 もっとも、心配なことは、管理が疎かになることです。特に運営者が別荘にまめにいけずに、地元の業者に委託する場合は、注意が必要です。これは、ホームページ上で確認できる場合が多いです。

 チェックポイント  料金が安くても、管理や清掃がしっかりなされているか 
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